多くの通販会社が事業立上げの際に、陥っているよくある失敗事例についてご紹介をしたいと思います。これから通販事業の立上げを考えている方は、是非参考にしてください。
ある通販会社A社は、有名な代理店やコンサルタントは、事業を成功させるためのノウハウを豊富にもっており、任せておけば必ず成功するものと安易に考えていました。その為、自ら通販ビジネスの事業構造を学ぶことなく、広告代理店やコンサルタントに言われるがまま、広告を出し続ければ認知が上がり、売上も上がるという言葉を鵜呑みにしていました。実際のところ、反応のとれる広告原稿を持たずして広告を出し続けても認知が上がることも、売上が上がることもありません。結果、多額の予算を使い果たし、事業撤退をすることとなりました。
A社が通販ビジネスについて主体性を持って学んでいれば、代理店やコンサルタントの話を鵜呑みにして、反応の取れる広告の勝ちパターンを持たずして、広告を出し続けるという事はなかったでしょう。さらには、通販に詳しくない代理店やコンサルタントとの付き合いを止めてさえいれば、多額の予算を使い事業を撤退するまで追い込まれることはなかったでしょう。
通販会社B社は、商品を作りホームページさえ作れば、あとは自然と商品が売れていくものと考えていました。その為、ホームページ作りにはいろいろなこだわりを持ち、時間と予算をかけ作り上げましたが、立上げ後の集客方法については全く考えていませんでした。当然のことながら、ECサイトを作っただけでは、そのサイトに訪れる人はほとんどなく、商品が売れて行くことはありません。サイトに人を呼び込む為の手段として広告が必要であることを事業スタートしてから、初めて気づいたのです。その為、サイト作りには十分すぎるほどの予算をかけたこともあり、広告費に回せる十分な予算を持っていなかったのです。
通販は実店舗をもつよりも安価に立ち上げることは出来ますが、それはあくまでもイニシャルコストの話であり、実店舗の経営と同様にランニングコストが必要なのです。通販のランニングコストとして一番比重が高いのが広告費です。このことを事前に理解をしていれば、もっている予算の配分を考えてのスタートが出来たでしょう。
ある通販会社C社は、元々原料の卸を営んでいる会社で、あるとき自社の原料を使った商品を作り、通販で販売することにしました。その際、市場性や顧客ニーズなどを調べることなく商品作りを行ったため、通販事業を開始してみて、初めて市場の小ささに気づく結果となってしまったのです。また、原価率についても深く考えず商品作りを行ったこともあり、売っても、売ってもなかなか利益が出ない事業構造に陥っていたのです。さらに、経営者側からの目先の売上の追求も強く、現場担当者は事業の成功よりも、目先の売上の数字を上げることに躍起となり、反応の取れる広告原稿を持っていないにも関わらず広告を出し続けては、反応の取れないということを繰り返してしまったのです。
通販は全国を商圏に出来る魅力をもっていますが、だからといってどのような商品でも絶対に売れるというわけではないのです。どのようなビジネスでも、ニーズがあるのか?市場性が十分か?販売する商品のターゲットとなるユーザーはどこにいるのかを考えた上で事業スタートに踏み切ります。しかし、とかく通販となるとそのような点が忘れ去られてしまう傾向にあります。作ることをゴールにせず、その後商品を売るというフェーズを想定していれば、市場性やターゲットのニーズについて関心を示し、スタート前に商品のコンセプトの見直しを行うことが出来たでしょう。
どの事例も事前に勉強をしていれば避けることが出来るものばかりです。是非とも、これから通販ビジネスを始めようと考えている方々は、事前準備をしっかり行って事業成功を目指してください。
商品に強いこだわりを持ち、奇をてらわず当たり前の事を成果が出るまで着実に行うこと。 通販に特化した広告代理店を経て、株式会社通販総研に入社。 現在、化粧品通販新規参入支援、化粧品通販企業向けに『新規顧客獲得』、『リピート顧客育成』による売上アップ支援を行っています。 多くの事例をもとにした実践型の支援により、クライアントの強みを伸ばし、着実な成長を促すことをモットーにしています。 現在、化粧品業界誌『週刊粧業』にて連載中。